横浜市教育委員会が市内の小中学生を対象に実施した「ゲーム障害」やインターネット依存に関する調査で、児童生徒の1割近くがゲームやネット依存の傾向にあることが明らかになりました。のめり込めば日常生活に深刻な影響を及ぼす可能性もあるとして、市教委は今後、部署横断のプロジェクトチーム（PT）で予防策や依存傾向にある子どもたちへの対策を検討します。

　報告書によると「この一年の間に、ゲームをしている時のことばかり考えていた時期がありましたか」などとする質問計9問のうち、5問以上で「はい」と答えた児童生徒を「ゲーム依存傾向」と分類。これに回答者のうち8・9％が該当したといいます。学年や男女別に見ると、小学生男子の割合が高く、小学4年が23・3％、同5年が21・5％と2割を超えた。男子と比較すると、女子はいずれの学年でも割合が低かった。

　「ネット依存傾向」は「あなたはインターネットに夢中になっていると感じますか」などの質問8問のうち5問以上で「はい」と答えた児童生徒が9・4％。男女ともに、中学2年の割合が最も多い結果となった。抑うつ症状がある児童生徒は、ない場合にくらべネット依存傾向の割合が4・65倍になると分析しています。

　ゲームやネットの手段となり得るスマートフォンは、小学6年で約4割、中学3年で約8割が自分のものを所持。有害サイトなどへの接続を制限する「フィルタリング」については、全体の約3割が「分からない」や「していない」と答えています。

　調査では、就寝や起床時間が遅く、習い事や部活動をしないほどゲームやネット依存傾向があり、生活習慣の悪化と深い関連があるとみられるという。市教委は今回の調査を「無視できない数字」（担当者）と捉え、学校内での相談など改善に向けてどのような対策を取るかPTで検討していくことにしています。